• 2019年4月、アクサ生命保険株式会社代表取締役社長兼CEOに就任。
• 2019年6月、アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社代表取締役社長兼CEOに就任。アクサの日本における保険3社（アクサ生命保険、アクサダイレクト生命保険、アクサ損害保険）の事業を統括。
• 2021年4月アクサ損害保険（韓国）取締役会長に就任。
• 1979年に三菱商事（株）に入社し、貿易金融、M&A アドバイザリー、会長業務秘書、IR リーダー等を歴任。東京、仙台、ロンドン、ニューヨークに勤務。
• 1999年、米国の投資ファンド、リップルウッドの日本法人立ち上げに参画。
• 2001年UBS 証券会社入社、同社マネージングディレクターを経て
• 2006年GE コマーシャル・ファイナンス・アジアに事業開発（M&A）担当上級副社長として入社
• 2007年9 月GEコマーシャル・ファイナンス・ ジャパン社長 兼 CEO に就任
• 2009年GE キャピタル・ジャパン社長兼CEO に就任を経て
• 2017年ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社代表取締役社長に就任、2019年3月退任。

「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」の行動宣言・賛同者。
アウトスタンディングLGBT+ ロールモデルリスト「トップ50アライ経営者」部門 世界第3位(2020)、世界第7位(2021)、世界第8位(2022)

社外活動としては、学校法人至善館理事、公益財団法人茂木本家教育文化財団理事、一般社団法人ダイアローグ・ジャパン・ソサエティ 理事、一般社団法人KIBOW 評議員、学校法人UWC-ISAK ファウンダーなどを務める。

1979年、早稲田大学政治経済学部卒、1990年ハーバード大学経営大学院卒（MBA）。

• 1997年３月、東京大学法学部卒業
• 1997年４月、厚生省入省
  健康政策局（現 医政局）、大臣官房、老健局、保険局医療課、社会・援護局、在米国日本国大使館一等書記官、障害保健福祉部、社会保障担当参事官室等を経て、
• 2014年７月、厚生労働省老健局認知症施策推進室長
• 2016年６月、厚生労働省大臣官房総務課企画官
• 2017年８月、厚生労働大臣秘書官
• 2018年10月、厚生労働省大臣官房総務課企画官
• 2019年９月、厚生労働省大臣官房参事官（総括調整、行政改革担当）、2020年１月から厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部事務局次長に併任
• 2020年９月、内閣官房長官秘書官
• 2021年10月、厚生労働省保険局医療介護連携政策課長

• 2002年３月 東京大学法学部卒業
• 2002年４月 経済産業省入省（消費経済政策課）
• 2004年10月 経済産業政策局企業行動課係長
• 2006年1 月 経済産業政策局産業再生課係長
• 2006年7 月 内閣官房行政改革推進本部事務局参事官補佐（出向）
• 2008年1 月 産業技術環境局地球環境対策室室長補佐
• 2008年4 月 産業技術環境局環境経済室室長補佐
• 2011年7 月 海外研修（米国）
• 2012年7 月 経済産業政策局産業人材政策室参事官補佐
• 2014年7 月 資源エネルギー庁核燃料サイクル産業課課長補佐
• 2016年7 月 大臣官房総務課 政策企画委員
• 2017年7 月 中小企業庁総務課 政策企画委員
• 2018年7 月 サントリーホールディングス株式会社（出向）
• 2022年7 月 商務・サービスグループ ヘルスケア産業課長
  現在に至る

産婦人科専門医・医学博士・FMF認定超音波医

• 1976年兵庫県神戸市生まれ
• 2001年大阪大学医学部医学科卒業
  大学卒業後、大阪大学医学部附属病院、りんくう総合医療センターなどを経て川崎医科大学講師就任
• 2009年ロンドンのFetal Medicine Foundationへ留学。胎児超音波の研鑽を積む
• 2015年川崎医科大学医学研究科博士課程卒業
  周産期、女性医療に従事する傍ら、テレビ、インターネット、雑誌、書籍で情報発信を行う産婦人科医の視点から社会問題の解決、ヘルスリテラシーの向上を目的とし活動中

〈所属学会〉
日本産科婦人科学会／日本周産期・新生児医学会／日本母性衛生学会／日本思春期学会／日本性科学会／日本性機能学会／日本人口学会

一般社団法人　日本ガスケアプローチ協会　代表理事
一般社団法人　ウィメンズヘルスリテラシー協会　代表理事
一般財団法人　1more baby　応援団　評議員

• 2012年 慶應義塾大学大学院理工学研究科修了後、アクサ生命保険入社。
• 2017年より、東京大学未来ビジョン研究センター データヘルス研究ユニットにて、健康経営に関する研究活動を経て、現職。

研究テーマは、働き盛り世代の生活習慣や心身の健康状態と労働生産性等の関係に関する研究。 都道府県の健康経営施策の一環として、年間数十社の健康経営に関する取組支援やフィールド調査を行う。
最近の原著論文は、プレゼンティーイズムの測定尺度（東大一項目版）の妥当性・反応性を検証した 「Testing the Construct Validity and Responsiveness of the Single-Item Presenteeism Question」。